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メモ

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P.8
GDPについて
一定期間内に国内で生み出された付加価値の総額(原材料費等中間投入分を除く)
国内の生産、所得、支出は等しくなる(三面等価)
公表されるGDP統計は支出側から計測

GDPそのものよりもGDPの変化率=経済成長率が注目される
経済成長率=物価変動分を修正した実質経済成長率を指す
四半期(3か月)ごとの公表

国民経済計算(SNA)
一国の経済の状況を体系的に記録するマクロの経済統計体系
各国の経済活動を比較可能に

P.10
名目と実質
実質は物価変動による影響を除去
実質化に用いる物価指数をデフレーター
デフレになるとGDPデフレーターがマイナスに
実質GDP=名目GDP÷GDPデフレーター
経済成長率=実質
名目と実質は連動する、局面では大きな差がある
名目を使う

P.12
名目GDP成長率の変化と東証株価指数の暴落率の振幅がよく似ている
変動率は株価の方が大きい
株価指数暴落率の方がGDP成長率よりも先行して動く

P.14
景気動向指数
生産、雇用など様々な経済活動における重要かつ景気に敏感な指標の動きを統合
役割1景気拡張の動きの測定 DI 景気の山谷判断
役割2景気変動の大きさやテンポを測定 CI 景気の基調判断

景気の基調判断・・・改善、足踏み、局面変化、悪化、下げ止まりの5つ

P.16
鉱工業指数
鉱工業製品を生産する国内の事業所における生産、出荷、在庫に関連する諸活動を体系的に捉えたもの

鉱工業生産指数の前年同月比の変化率が利用される
生産された財が出荷もしくは在庫されるため、生産指数と出荷指数はほぼ連動、在庫指数は遅行
先行性はないが、遅行することもない、景気に一致
P.18
日銀短観
全国の企業動向を的確に把握、金融政策の適切な運営に資することを目的、日銀が四半期ごとに実施するアンケート
日銀短観の特徴は、前期実績、当期(来期)予測、年度計画について調べる

P.20
財政政策
金融政策と比べて即効性がある
歳出面と歳入面に分けられる
GDP=民間消費+民間投資+政府消費+政府投資

P.22
金融政策
物価の安定、日銀が実施
手段
①公開市場操作、
オーバーナイト物無担保コールレート
金融市場の資金需給が変化、金融機関の企業貸出金利などへの波及
②基準割引率および基準貸付利率操作、
公定歩合
③預金準備率操作
金融機関に対し、預金の額の一定率に相当する金額を日銀に準備預金として預ける
補完的手段④窓口指導、⑤選択的信用規制など
①が中心

金融政策の目的
①物価の安定、②経済成長ないし完全雇用の維持、③国際収支の均衡
金融政策の手段

金融政策運営の手段
①2段階アプローチ・・・中間目標を置く
②誘導型アプローチ・・・中間目標を置かない

①ゼロ金利政策
②量的緩和政策
③インフレターゲティング

マネーサプライ(通貨供給量)
金融機関と中央政府を除いた経済主体が保有する通貨の合計として定義。マネーストック。

ハイパワードマネーあるいはベースマネー
現金通貨と民間金融機関が保有する中央銀行預け金(日銀当座預金残高)の合計のこと。中央銀行は直接コントロール。マネタリーベース。

マネーサプライの定義
M1=現金通貨と預金通貨を合計
M2=現金通貨と国内銀行等に預けられた預金合計
M3=M1+準通貨+CD(譲渡性預金)
準通貨=定期預金+据置預金+定期積金+外貨預金

信用創造
銀行が預金と貸し出しを連鎖的に繰り返すことで、お金(預金通貨)が増えていく仕組み

貨幣乗数

貨幣乗数の不安定とマネーサプライの増減

インフレーション
短期的には実質賃金が下がり実質所得は低下して家計を圧迫する一方、雇用が増やしやすくなるので、失業率は下がる。インフレ率が預金金利を上回ると預貯金の価値が実質的に低下。インフレ率が住宅ローンなどの貸出金利を上回ると実質的な負債の価値が低下、実質的な返済負担が減る。

インフレの種類
たくさんあって大変

デフレーション
一般物価水準の継続的下落。貨幣価値の上昇。
ディスインフレーション
物価上昇率が低下すること

GDPデフレーター
四半期で公表するGDP統計の一部で、名目GDPから実質GDPを算出するために用いる。経済全体の物価動向を総合的に示す物価指数。

輸入品価格の上昇はGDPデフレーターの下落要因。

景気循環の種類
①キチンサイクル(40ヶ月)在庫
②ジュグラーサイクル(10年)設備
③クズネッツサイクル(20年)建設
④コンドラチェフサイクル(50年)技術革新

金利差

購買力平価
為替レートは自国と外国との財・サービスに対する購買力、すなわち物価水準により決定されるという概念

相対的購買力平価
2国間の物価上昇率の差であるインフレ格差から均衡する為替レートを求めようとする

国際収支

実効為替レート

企業業績と株価

株式評価尺度

株価収益率(PER)
株価÷1株当たり利益
利益には税引き後当期利益
PERが低ければ企業の株価は割安

EPRはPERの逆数

利益成長が相対的に高い企業や業種、若い企業などでは一般的にPERは高い

利益回り(EPR)

イールド・スプレッド
イールド・スプレッド=債権利回りー株式益利回り

株価純資産倍率(PBR)
株価を1株当たりの純資産で割り、倍率で示す。倍率が低いほど株価は割安。

配当割引モデル(DDM)
将来、投資家が得る配当金の合計を期待収益率などで割り引いて現在価値にすることで、理論的な株価を算出する手法。

基本モデル

成長モデル

騰落レシオ
市場内での値上がり銘柄数と値下がり銘柄数との比率で市場の活況度合い(相場人気)を捉えようとしたもの

新高値・新安値銘柄
一定期間の中で高値、安値を更新した銘柄。
指数のピークやボトムを見る指標としては使いにくい。指数の方向性を見る。

H-Lライン
市場の新高値や新安値銘柄数を使い、市場全体の動きを捉えようとするテクニカル分析

先導株比率
大商い上位10位占有率ともいい、東証1部上場銘柄で出来高上位10傑にランキングされた銘柄の出来高合計が東証1部出来高に占める比率のこと。
単に物色の集中度合いを見る指標。
先導株比率を用いて分析する際には出来高上位銘柄の中身を吟味することが重要。

上方乖離銘柄比率
東証1部上場銘柄の中で移動平均線を上回っている銘柄数の比率で相場の強弱を見ようとするもの。

売買代金推移

累積売買代金
一定期間の中で、ある一定の値幅の価格帯別に売買代金を累積したもの

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